「投資に興味はあるけど、どんな種類があるの？」と思っている方は多いと思います。この記事では、NISAをきっかけに投資を始めたいという人向けに、NISAでも買うことができるおすすめの投資商品を５種類紹介します。自分に合った投資を見つける参考にしてください！
国内株式
国内株式の特徴
国内株式とは、日本国内の企業が発行する株式のことを指します。投資家は証券取引所（東京証券取引所など）を通じて株を購入し、その企業のオーナーの一部となります。株価は企業の業績や経済状況に応じて変動し、値上がり益（キャピタルゲイン）や配当金を得ることができます。また、一部の企業では株主優待制度があり、割引券や商品などの特典を受け取れる点も特徴です。
国内株式投資のメリット
値上がり益と配当収益の両方を狙える
企業が成長すれば株価が上昇し、売却時に利益を得ることができます。また、配当金を受け取ることで、安定した収益を得ることも可能です。
株主優待が楽しめる
飲食店や小売企業の株を持つと、割引券や自社商品などの特典を受けられる場合があります。投資をしながら実生活でもメリットを感じられる点が魅力です。
少額から投資できる
NISAや積立NISAを活用すれば、少額から国内株式に投資することが可能です。1株単位で購入できるサービスもあり、初心者でも始めやすいです。
日本企業の成長を応援できる
国内企業に投資することで、日本経済の発展に貢献することができます。好きな企業を応援する目的で株を購入する人も多いです。
国内株式投資のデメリット
株価の変動リスクがある
企業の業績や市場の状況によっては、株価が下落し、元本割れするリスクがあります。短期間での値動きが大きいこともあり、常に価格の変動に注意が必要です。
企業の業績や経済状況の影響を受ける
企業の決算や経済全体の動向によって株価が変動します。特に不景気時には、株価が大きく下がることもあるため、長期的な視点で投資することが重要です。
投資判断に知識が必要
企業の業績や財務状況を分析するスキルが求められます。初心者でも投資は可能ですが、基本的な投資知識を身につけることで、より適切な投資判断ができるようになります。
配当や優待が必ず得られるわけではない
企業の業績次第では、配当が減配・無配になることもあります。また、株主優待制度が突然廃止される可能性もあるため、事前にリスクを理解しておくことが大切です。
国内株式投資の注意点とリスク管理
国内株式は利益を得るチャンスがある一方で、リスクも伴います。株価の変動が大きく、購入した株が値下がりする可能性もあるため、短期的な値動きに一喜一憂しないことが重要です。また、業種や企業を分散して投資することで、リスクを抑えることができます。さらに、長期的な視点を持ち、無理のない範囲で資金を運用することが大切です。
国内株式をお勧めしたい人
国内株式は、日本の企業に興味があり、企業の成長を応援しながら投資したい人におすすめです。また、株主優待を活用したい人や、長期的に資産を増やしていきたい人にも向いています。一方で、短期間で大きな利益を狙うよりも、コツコツと資産形成をしていきたい人に適した投資方法と言えるでしょう。
米国株（個別株）
米国株の特徴
米国株とは、アメリカの企業が発行する株式のことを指します。ニューヨーク証券取引所（NYSE）やナスダック（NASDAQ）で取引され、アップル、マイクロソフト、テスラなどの世界的な企業に投資できます。米国は経済成長が続いており、株価も長期的に上昇傾向にあるため、成長性の高い投資先として注目されています。また、日本株に比べて配当利回りが高い企業も多く、長期投資にも適しています。
米国株投資のメリット
世界的な成長企業に投資できる
GAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）など、世界をリードする企業の株を購入できます。特にテクノロジー企業の成長率が高いのが魅力です。
長期的に市場が成長している
S&P500（アメリカの主要企業500社をまとめた指数）は、長年にわたって右肩上がりで成長を続けており、長期投資に適した市場といえます。
高い配当利回りの銘柄も多い
一部の米国企業は安定した配当を出しており、長期保有することで配当収益を得ることができます。特に「配当貴族」と呼ばれる企業は、連続増配を続けています。
1株から購入可能
米国株は1株単位で購入できるため、少額から投資を始めることができます。特にNISAを活用すれば、非課税で運用できる点もメリットです。
米国株投資のデメリット
為替リスクがある
米国株はドル建てで取引されるため、円高・円安の影響を受けます。円高になると、円換算したときの利益が減少する可能性があります。
情報収集が必要
企業の決算やニュースは基本的に英語で発信されるため、日本株に比べて情報収集のハードルが高くなります。投資判断には、信頼できるニュースソースを活用することが大切です。
税金の仕組みが異なる
米国株の配当には、米国と日本の両方で課税されるため、確定申告で「外国税額控除」を活用する必要があります。
取引時間が日本時間と異なる
米国市場は日本時間の夜に開くため、リアルタイムでの取引がしにくい点があります。特に、夜中に大きなニュースが出た際には、すぐに対応できないこともあります。
米国株投資の注意点とリスク管理
米国株は長期的に成長しやすい市場ですが、為替変動や企業の業績リスクもあります。投資する際は、個別株だけでなく、S&P500やNASDAQ100に連動するETFを活用することで、リスクを分散できます。また、円安のときに慌てて購入せず、タイミングを見極めることも重要です。
米国株をお勧めしたい人
米国株は、世界的な成長企業に投資したい人や、長期的に資産を増やしたい人におすすめです。また、配当収益を狙いたい人や、1株単位で少額から投資を始めたい人にも向いています。一方で、為替リスクや税金の違いを理解し、英語の情報を調べる努力ができる人であれば、より有利に投資を進めることができるでしょう。
投資信託（ファンド）
投資信託（ファンド）の特徴
投資信託（ファンド）とは、投資家から集めた資金を運用のプロ（ファンドマネージャー）が株式や債券などに分散投資する金融商品です。個別の銘柄を選ぶ手間がなく、初心者でも簡単に投資を始められるのが特徴です。特に「インデックスファンド」は、日経平均やS&P500などの指数に連動して運用されるため、長期的に安定した成長を期待できます。また、少額から投資可能で、NISAや積立NISAを活用すれば非課税で運用できる点も魅力です。
投資信託のメリット
分散投資が簡単にできる
1つのファンドを購入するだけで、複数の株や債券に分散投資できるため、リスクを抑えながら資産運用ができます。
少額から投資できる
100円や1,000円などの少額から積み立てできるため、投資初心者でも無理なく始められます。
運用のプロに任せられる
個別株の分析をする必要がなく、専門家が運用してくれるため、投資の知識がなくても始めやすいです。
NISAや積立NISAとの相性が良い
長期投資向けの商品が多く、NISAや積立NISAを利用することで、運用益が非課税になるメリットがあります。
投資信託のデメリット
信託報酬（手数料）がかかる
投資信託には運用管理費（信託報酬）がかかるため、長期的に見るとコストが資産の成長に影響を与える可能性があります。特にアクティブファンドは手数料が高めです。
価格の変動がある
投資信託も市場の影響を受けるため、元本割れするリスクがあります。特に株式型ファンドは価格の変動が大きくなることがあります。
リアルタイムで売買できない
株式とは異なり、投資信託の基準価額（価格）は1日1回決まるため、リアルタイムで売買することはできません。
運用方針によって成績が異なる
アクティブファンド（ファンドマネージャーが積極的に運用するファンド）は、市場平均を上回ることを目指しますが、必ずしも成功するとは限りません。
投資信託の注意点とリスク管理
投資信託は手軽に投資できる一方で、運用コストや値動きのリスクを理解しておく必要があります。特に手数料の高いアクティブファンドより、低コストのインデックスファンドを選ぶことで、長期的な資産形成がしやすくなります。また、一度に大きな金額を投資するのではなく、「積立投資」でコツコツ買い増すことで、価格変動の影響を受けにくくすることが重要です。
投資信託をお勧めしたい人
投資信託は、投資に興味はあるが個別株の分析や売買のタイミングを考えるのが難しいと感じる人におすすめです。また、少額からコツコツ資産形成をしたい人や、NISA・積立NISAを活用して長期投資をしたい人にも向いています。一方で、短期的に大きなリターンを求める人にはあまり向かないため、じっくりと資産を増やしたい人に適した投資方法と言えるでしょう。
ETF（上場投資信託）
ETF（上場投資信託）の特徴
ETF（Exchange Traded Fund、上場投資信託）とは、株式のように証券取引所で売買できる投資信託のことです。投資信託と同様に複数の株や債券に分散投資できる一方で、個別株のようにリアルタイムで取引できる点が特徴です。代表的なETFには、日経平均株価やS&P500などの指数に連動するインデックス型ETFがあります。手数料（信託報酬）が低めで、少額から幅広い銘柄に投資できるため、初心者にも人気があります。
ETF投資のメリット
分散投資が手軽にできる
1つのETFを購入するだけで、複数の株や債券に投資できるため、リスクを抑えながら運用できます。
リアルタイムで取引可能
通常の投資信託と異なり、市場が開いている時間なら株式と同じように売買ができます。価格の変動を見ながら取引できる点が魅力です。
手数料（信託報酬）が低め
投資信託に比べて運用コスト（信託報酬）が低いため、長期投資でもコストを抑えながら資産を増やしやすいです。
配当金を受け取れる
ETFの中には、組み入れ銘柄の配当を分配するものもあり、定期的な収益を得ることが可能です。
ETF投資のデメリット
個別株のように売買手数料がかかる
証券会社によっては、ETFの売買時に取引手数料が発生するため、頻繁に売買するとコストがかさむ可能性があります。
価格が市場の影響を受ける
株式市場が下落するとETFの価格も下がるため、短期的な値動きに左右されやすい点に注意が必要です。
一部のETFは流動性が低い
人気のあるETFは取引量が多くスムーズに売買できますが、取引量が少ないETFは売買が成立しにくいことがあります。
配当金が再投資されない場合がある
一部のETFでは、配当金を自動的に再投資する仕組みがなく、自分で再投資する手間がかかることがあります。
ETF投資の注意点とリスク管理
ETFは分散投資ができる優れた金融商品ですが、市場の値動きに影響を受けるため、短期的な下落に備える必要があります。特に、インデックス型ETFを長期保有する場合、価格の変動に一喜一憂せず、安定的に積み立てることが重要です。また、売買時の手数料を抑えるために、頻繁な売買を避け、長期保有を前提に投資するのが賢い戦略です。
ETFをお勧めしたい人
ETFは、投資信託と同じく分散投資ができる商品ですが、リアルタイムで売買できる点や、手数料（信託報酬）が低めである点が大きな違い です。そのため、投資信託よりも 自分で売買のタイミングを決めたい人 や、低コストで長期運用したい人 におすすめです。
また、配当金を受け取れるETFも多いため、配当を活用した運用をしたい人 にも向いています。一方で、ETFは 売買時に取引手数料がかかる場合がある ため、頻繁に積み立てをするなら「投資信託（特にインデックスファンド）」のほうが手間が少なく、コスト面で有利な場合があります。
「基本的に長期保有が前提だが、必要に応じて売買のタイミングを自分で決めたい」 という人には、ETFが最適な選択肢となるでしょう。
REIT（不動産投資信託）
REIT（不動産投資信託）の特徴
REIT（Real Estate Investment Trust、不動産投資信託）は、不動産を主な投資対象とする投資信託です。複数の不動産を所有し、その賃貸収入や売却益を投資家に分配します。REITは、証券取引所に上場しているため、株式のようにリアルタイムで取引が可能です。不動産投資の魅力を手軽に享受できるうえ、少額から投資できる点が大きな特徴です。国内外の商業施設やオフィスビル、住宅などに投資するREITがあり、分散投資を手軽に実現できます。
REIT投資のメリット
不動産投資の分散効果が得られる
1つのREITを購入することで、複数の不動産に分散投資できるため、リスクを分散しやすいです。
安定した配当収入が期待できる
不動産から得られる賃貸収入が主な収益源となるため、比較的安定した配当金を得ることができます。特に、配当利回りが高いREITも多く、定期的な収益を狙える点が魅力です。
少額から投資可能
REITは少額から投資ができ、株式と同じように証券取引所で売買できるため、手軽に始められます。
不動産市場に参加できる
個別の不動産を購入するには多額の資金が必要ですが、REITを通じて少額から不動産市場に参加できます。
REIT投資のデメリット
不動産市場の影響を受ける
REITは不動産市場の変動に影響を受けやすく、景気後退や不動産価格の下落時には価格が下がる可能性があります。
流動性が低い場合がある
一部のREITは取引量が少ないため、売買時に価格が変動しやすく、流動性が低いことがあります。
物件管理や修繕のリスク
REITの運用先の不動産が管理不十分だったり、老朽化が進んでいると、収益が減少する可能性もあります。
税制の影響
REITは分配金に対して税金がかかり、特に高い配当を出すREITでは、税負担が増える場合があります。
REIT投資の注意点とリスク管理
REITは比較的安定した配当収入を得られる金融商品ですが、不動産市場の動向に大きく左右されます。特に、金利の変動や不動産市場の低迷時に価格が下がることがあるため、長期的に安定した収益を得たい場合は、複数のREITに分散投資することが重要です。また、投資信託に比べて取引の際に株式と同じように売買するため、価格の変動に敏感 であることも理解しておきましょう。
REITをお勧めしたい人
REITは、不動産に投資したいが高額な資金を用意できない人や、 安定した配当収入を得ながら投資を進めたい人 におすすめです。また、 不動産市場に関心があるが、個別物件を所有するのはリスクが高いと感じる人 にも向いています。投資信託やETFのように、少額から手軽に分散投資を行いたい方にも最適です。しかし、不動産市場の影響を受けやすい ため、景気や金利の変動に敏感な投資家には、定期的に市場動向をチェックしながら投資を続けることが求められます。
まとめ
今回はNISAでも買うことができる投資商品5種類を紹介しました。
どんな投資対象があるのかよく分からないという方の参考になれば幸いです！
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